靴の話
前回は「スーツの話」をしました。
そこでも書きましたが、今回は「靴の話」です
(例によってきわめてマニアックな内容ですので覚悟して読んでください。)。
靴といってもいろいろありますが、ここではスーツと共に弁護士の戦闘服の一部であるビジネスシューズの話をします。
さらにいうと、ビジネスシューズというのは、革靴、すべて革(普通はソールもオールレザー)の靴の話です(ゴム底の靴はあくまで雨の日の非常用)。
かなりおおざっぱに分類しますが、靴にはイギリス靴とイタリア靴に分けられます。
イギリスの靴は、代表的なものとしては靴の王者ジョンロブやクロケット&ジョーンズ、エドワードグリーンなどが有名です。
イタリアの靴は、代表的なものとしてはサントーニやア・テストーニ、ステファノブランキーニなどがあります。
スーツの話
今回は,全くの個人的な趣味の話をします。
興味のない人には全くどうでもいい話ですのでご留意ください。
私の趣味というかこだわりは,ファッションです。しかし,普段一番多く着ることになるのはやはりスーツなので,スーツには少しこだわっています。
弁護士もサービス業ですから,身だしなみは大切ですし,いわば職業服,戦闘服ともいうべきものなのでこだわってもいいのではないかと思います。特に,弁護士は企業の社長さんを相手にするなど,それなりのスーツを着ておられるクライアントと相対するという機会が多いので,こちらもそれなりのスーツを着ておかないと失礼にあたるということもあります。
なので,スーツはそれなりにいいものを着るべきだと思いますが,このスーツ,こだわり出すと奥が深くきりがないです。そして,こだわっていくとどんどんの趣味の世界,つまり他の人にはどうでもいい世界に入っていきます。
スーツを見る際のポイントは,仕立てと生地です。
フルオーダーの場合は,まさに仕立て,特に採寸が肝となります。
パソコンが壊れました。
1週間ちょっと前、朝、事務所に出ていつものようにパソコンの電源を入れようとすると、何かがおかしいのです。
ハードディスクが回っている音がせず、
電源ランプが通常「緑」色になるのですが、オレンジランプになっているのです。
放っておいても状況が変わらないので、冬場だし静電気かなと軽く考えて電源を抜いて放電をしました。
しかし、それでもダメ。
IT弁護士を標榜している関係から、そのまま敗北を認めるわけにはいかず、意地のようにパソコンを開けて、メモリ外し、ボタン電池外し、電源ライン外しなど考えられる電源トラブル対策をすべて行うもやっぱりダメ。
前日帰るときも普通にシャットダウンしたし、近いところで変な作業をした記憶はないのに(ウイルスがやってくるような変なサイトの閲覧は少なくとも事務所ではしてません)。
仕方がないので、メールチェックなど最低限の業務はノートパソコンで対応しつつ、パソコンメーカーに電話をしました
(以下の対応は少しデフォルメしています。メーカーの対応自体は悪くありませんでした。)。
私のテーマパーク
1月1日の年始一番のブログ担当という光栄な役を仰せつかったにもかかわらず,年始ぼけですっかり失念しておりました。
皆様,本年もどうぞよろしくお願いいたします。
さて,年始には,百貨店やスーパー,家電店などでは初売り,福袋商戦が活気を呈していました。
それにしても,年々バーゲンが早くなり,そしてその期間が長くなり,セールをする店が多くなるなど不況を反映しているなあと実感させられます。
そして,福袋も今やどの店も出しているという状態です。
開けてみればそれほど欲しいものが入っているはずはないのになぜ買ってしまうというのは宝くじと同じ期待効果なのでしょうか。
私はといえば福袋は買いませんでしたが,百貨店は一応覗いてみました。
しかし,それより,この年末年始は特にどこにも行かなかった代わりに,私のテーマパーク,家電量販店ツアーを敢行しましたのでそのご報告です(ここからかなりマニアックになりますのでご了承ください。)。
二言しかしゃべれない法務大臣と司法修習生の給費制維持
弁護士になるには,司法試験に受かった後,司法修習生として司法研修所での研修(現在は1年間)を受けなければならないのですが,この11月29日から研修が始まる新しい修習生から,従前給付されていた給与が廃止され,希望する人に給与相当額を貸与するという「貸与制」がスタートされるとされていました。
これに対し,日弁連(日本弁護士連合会)などは,裕福な人しか法曹(弁護士,裁判官,検察官)になれなくなるとして反対運動を行ってきていました。
しかし,ねじれ国会の中,自民党の反対などもあり,貸与制はやむなしという状態になっていましたが,先週18日,急転直下給費制が維持される見込みであるという報道がなされました。
報道によれば,公明党の弁護士出身議員らが給費制維持を訴え,これに民主党も応じ,民主党が固まったことから自民党もこれに応じたという構図になったようです。
給費制維持には実際には裁判所法の改正という法改正が必要なため,国会での議決が必要ですので,法務大臣問題で揺れている現在ではまだ予断を許さない状況だといえます。